2018.04.03
20代～30代女子、就職・結婚・出産にキャリアアップ…費用はいくら？
20代～30代は、次々と人生の節目になるようなライフイベント（*1）が起こり、そのたびにまとまったお金が必要になるって、意識したこと、ありますか？
20代の前半は一人暮らしを始めたり、社会人として独り立ちしたり。結婚するとなれば、結婚式や新婚旅行、新生活の準備費用、子どもができれば出産費用や教育費なども考えてなくてはなりません。
また、キャリアアップのために、資格取得の勉強をはじめたり、転職をしたりすることもあるでしょう。
そんな節目のライフイベントには出費がつきもの。加えて、20代女性は同世代の男性にくらべて入院率が高いというデータもあります（*2）。
そこで、20代～30代女子のライフイベントにかかる費用の目安や、備えについて解説します。
（*1） ライフイベントとは、一生涯に起こるさまざまな出来事のこと。たとえば、就学、就職、結婚、出産・子育て（教育）、住宅購入、定年などがあげられます。
（*2） 厚生労働省 平成26年 患者調査 上巻第10-1表 推計入院患者数，性・年齢階級×傷病小分類別 ※外部サイトに遷移します
20代は社会人として新しいステージのスタート！
20代での大きなライフイベントと言えば、何といっても学生から社会人になることです。
社会人になると、ほとんどの人が生活費を自分の収入でやりくりしていくことになります。
まずは、自分で稼いだお金からどのくらいの生活費を負担すればいいのか、20代女性の生活費の目安を確認してみましょう。
下の表を見てみてください。20代の女性の生活費の目安は、年間平均で54万8,000円です（*3）。
20代女性の生活費にかかる費用 各参考出典元のデータから算出
（*3） 20代女性の生活費の目安・20代女性平均年間収入、出費の各データを元に算出
出典：総務省統計局 平成26年全国消費実態調査（30歳未満・女性単身世帯） ※外部サイトに遷移します
さらにランチが外食中心だったり、コンビニでお菓子などちょこちょこ買っていたりすると、もっと出費がかさむことに。
それに加えて、友人の結婚式や休暇で海外旅行へいくなどのイベントがあると、さらにお金が出ていくことになります。
また、一人暮らしの人は家賃や光熱費も考える必要がありますね。
20代女性の年間の平均収入は約270万円。自分で稼いでいるからといって無計画にお金を使っていると、いざまとまったお金が必要なときに貯蓄がゼロという危険もあります。
20代の頃から生活以外にかかるお金を少しずつでも貯めておくことは大切なので、一人暮らしの人は給与の1割、実家暮らしの人は給与の3割を目安に、毎月貯蓄にまわすことを目指しましょう。
30代は結婚・出産・キャリアップと大忙し！
2016年のデータによると、女性が結婚する平均年齢は29.0歳で、出産する平均年齢は30.7歳です。（*4）
つまり、20代後半～30代は結婚、出産する人が多い時期ということです。ここでは、結婚、出産、にはどのくらい費用がかかるのか、それぞれ見ていきましょう。
【結婚式・新婚旅行にかかる費用】
結婚式平均：約354.8万円（※挙式、披露宴・披露パーティーの総額）
新婚旅行平均：約60.8万円
（出典：ゼクシィ 結婚トレンド調査2017 調べ）
合計で400万円以上と、かなり高額になります。親の援助を受けられることもあるかもしれませんが、基本は夫婦二人で準備する必要があると考えておきましょう。
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【妊娠・出産にかかる費用】
妊婦検診（14回）：約4000円～5000円／1回
※自治体で受けられる補助金を除いた自己負担額の目安。実際の金額は人によって違います
出産平均：約50万5000円
※出産育児手当金を受け取る前の金額
妊娠・出産にかかる費用は、公的な助成を受けられますが、一部は自己負担となります。
中には不妊治療を受ける夫婦もいるかもしれませんので、その場合は不妊治療の費用がかかります。それに加えて、ベビーウェアやベビーグッズをそろえる費用なども必要になります。
また、子どもが生まれて家族が増えると家の購入を考えるという人もいるでしょう。
家を購入するには、ほとんどの人が住宅ローンを組んで支払いにあてますが、初期費用として頭金・手付金・仲介手数料・印紙税などまとまったお金が必要です。引越し費用もかかるので、まとめると大きな出費になります。
（*4）出典：厚生労働省 平成28年度人口動態統計特殊報告
将来を見据えたキャリアアップも
そして、社会人として自立した生活に慣れてくれば、キャリアアップを考える人もいるでしょう。
出典：厚生労働省 平成28年雇用動向調査結果の概況 ※外部サイトに遷移します
厚生労働省の平成28年雇用動向調査によると、女性の一般労働者の年齢別転職入職率は20代後半をピークにその後は減少していく傾向にあります。
30代、40代では求められる能力の基準が高くなってくると予測して、新しい仕事にチャレンジしたい、職場でのキャリアアップを図りたいという人は資格取得を考えてみると良いでしょう。
資格取得には費用がかかることもありますが、将来の自分への投資としてお金を使うことで収入アップにつながる可能性が出てきます。
いざというときのために、セーフティネットも忘れずに
ここまでご紹介してきた通り、20代から30代の女性はライフステージの大きな変化にともなって出費もかさむ時期。
そんなときに、もし病気やケガをしてしまったら・・・。医療費がかかり休職で収入が減ることになっても、家賃の支払いを心配したり経済的に家族に頼ったりすることなく乗り切れるように準備をしておきたいものです。
また、結婚して子どもがいる人は、突然入院することになってしまえば、パートナーにすべての家事や育児の負担がのしかかります。場合によってはベビーシッターや家事代行の費用など、医療費の他に思いもよらない出費がかかることもあるでしょう。
そのような経済的な負担を軽くするために、医療保険で備える方法も考えておきましょう
女性に特化した医療保険も
切迫早産などの妊娠中の異常でも給付金を受け取れ、子宮筋腫や乳がんなど女性特有の病気にかかると入院給付金がプラスされるなど、女性に特化した医療保険があります。
入院の有無や回数にかかわらず、数年ごとにまとまった生存給付金を受け取ることができる医療保険も。生存給付金のようなボーナスのある保険で備えておくと、もしものときの備えとしてはもちろん、ライフイベントで必要になる出費の足しになるかもしれませんね。
これから来るライフイベントのこと、もしものときのことを考え、定期的に将来を考える機会を作ってみてください。
参考出典 ※外部サイトに遷移します
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監修者プロフィール：酒井富士子（さかいふじこ）
経済ジャーナリスト。（株）回遊舎代表取締役。 日経ホーム出版社（現日経BP社）入社後、「日経ウーマン」「日経マネー」副編集長を歴任。その後リクルートに入社。「あるじゃん」｢赤すぐ」（赤ちゃんのためにすぐ使う本）副編集長を経て、2003年から経済ジャーナリストとして金融を中心に活動。近著に「60代の得する『働き方』ガイド」（近代セールス社）などがある。
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