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「がん」と聞いても、自分には関係のない特別な病気だと思っている人はけっこう多いのではないでしょうか。ところが厚生労働省が発表したデータによると、日本人の死因順位の第1位は「悪性新生物（腫瘍）」で、全体の27.8％を占めています。つまり、約3人に1人ががんで亡くなっているということになります(※1）。

こうしたデータを目にすることにより、がんは死亡率が高く、治らない病気だというイメージを持つ人もいるでしょう。ところが、がんにかかっても、早期発見し、適切に治療をすることにより、完治するケースも多くなっています。つまり、がんは今や「不治の病」ではなく、早期発見で「治る病」へと変化しているのです。

ただ、ほかの病気と違う点があります。それは、がん切除などの治療後も、転移・再発予防のための治療や検査が長期にわたって必要になるため、金銭面での負担が大きくなりがちということ。どんな費用がかかり、どのような対策が必要なのかをあらかじめ考えておくことが大切になります。

（※1）出典:平成29年（2017）人口動態統計月報年計（概数）概況 （10ページ　図5） ※外部サイトに遷移します

若くてもかかる「乳がん」。何より早期発見が大切！

女性にとってとても身近で若くてもかかりうる病気が「乳がん」です。

日本人女性は生涯で約11人に1人がかかる（※2）といわれるなど、女性のかかるがんの中ではもっとも多くなっています。年齢的に見ると、乳がんになる危険性は30代後半から急増し、40代後半で1回目のピークに。30代から40代といえば、人生の中でも子育てや仕事など、さまざまな場面で活躍が期待され、公私共に多忙にすごしているステージといえます。そんな充実したステージで発症するリスクが高まることを思い描いてみてください。

（※2）出典：国立がん研究センター「がん情報サービス」最新がん統計「がんに罹患する確率～累積罹患リスク（2014年データに基づく）」 ※外部サイトに遷移します

まだ年齢が若い女性の場合、周りに乳がんになった人はあまりいないかもしれません。ところが若い女性でも発症する可能性はあり、充分な注意が必要になります。

その一方で、早期に治療を行えば、生存率が高くなるのが乳がんの特徴です。例えば乳がんの場合は早期発見（病期＜ステージ＞Ⅰ）であれば、5年相対生存率は約99％。つまり、早い段階で発見し治療することで、治癒率は高くなり、社会復帰も早まるのです。

このように、がんは「不治の病」から「治る病気」へと変わってきています。だからこそ、早期発見と適切な治療を行うことが何よりも重要になってくるのです。

出典: 全国がんセンター協議会 全がん協生存率調査 KapWeb(2016年2月集計） ※外部サイトに遷移します

それでは、がんを早期に発見するにはどうすればよいのでしょうか？その答えは「がん検診」です。日本ではがんによる死亡率を減らすために、がん検診を推進しています。乳がん、子宮頸がん、胃がん、肺がん、大腸がんの5つのがんに対しては、市町村を通じた定期的な検診を実施しています。まずは、がん検診を定期的に受診し、早期発見と早期治療につなげることが、がんに備える第一歩となります。

「手術をしたら完治」じゃないから．．．「がん」は費用の負担大

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このように、がんは早期発見で「治る病」となってきましたが、治療には多くの費用がかかることを知っていますか？

まず、がんの治療費は
①入院・手術による医療費
②再発予防の医療費
③定期検査費

3つの費用に分けて考える必要があります。多くの病気が手術（①）を受ければ終了するのに対して、がんの場合は、再発・転移のリスクがあるため、入院手術後は約5年間に渡り、再発予防のための投薬治療（②）が必要になるケースが一般的。一度手術をしただけでは治療は完了しないため、トータルの費用負担が大きくなります。

ご存知のとおり、健康保険の「高額療養費制度」を使うことで、1カ月の医療費がたとえ100万円を越えても、実際の自己負担は月8万円程度で収まります（※3）。でも、治療が3年、4年、5年．．．と続いたらどうでしょうか。費用の捻出が厳しくなってくることが考えられます。「わたしは医療保険に入っているから大丈夫！」と思っていても、入院・手術に備えた医療保険だけではカバーしきれない可能性も考えられます。

(※3)標準報酬月額28万円～50万円の場合

また、特に女性の場合、外見的な変化をカバーする費用も発生します。乳がんの場合であれば、乳房摘出手術を行ったのち再建を希望する場合には、プラスアルファで乳房再建手術の費用が必要に。さらに、抗がん剤治療の影響でウィッグを購入するなど、思いがけない出費が重なるケースがあります。

そのほかにも、入院時にかかった差額ベッド代やパジャマなどの雑費は健康保険では賄えず、自己負担に。また、手術後に保険適用外のサプリメントや漢方薬を定期的に購入するといったケースもあるようです。

このように、がんにかかると通常の病気とは異なる治療費や、治療費以外にも多くの出費が重なる可能性が高くなります。そんなときにまとまった金額の一時金を受け取れる保険に加入しておくと、入院や手術以外の費用にも自由に使えるため、金銭面の不安が解消され、安心して治療に専念することができるのではないでしょうか。

がんの治療は短期入院が主流。それでも働き方に影響があることも

このように非常にお金がかかりやすい「がん治療」。がんの治療と聞くと、なんとなく「長期間の入院が必要」と思う人もいるかもしれません。でも最近は医療技術の進歩により、入院は短期間で済み、その後長期的に「通院治療」を行うことが主流になっています。

短期入院で済むということで、ちょっと安心するかもしれませんが、がんの場合は長期的な通院治療が欠かせないため、仕事をしている人にとっては、働きながらどのように通院治療を続けるかが重要なポイントとなってきます。仕事と治療の両立のためには、場合によっては業務の負担を軽減したり、通院のために休暇を取ったりするなど、勤務先の理解を得ることが大切になってきます。つまり、がんと診断されたときには、治療費の心配とともに、「仕事を続けていくこと」も深刻な問題になってしまうのです。

実際に、東京都福祉保健局が行った調査によると、がんと診断された患者のうち、約2割の人が退職しているというデータが出ています。退職理由としては、「治療・療養に専念するため」が半数以上ともっとも多く、「体力面から継続して就労することが困難であるため」が約45％、「周囲に迷惑をかけたくないため」が約35％と続きます。

出典:東京都福祉保健局「がん患者の就労等に関する実態調査」報告書　2014年5月 ※外部サイトに遷移します

会社員や公務員の場合、病気やけがで働けない状態になると、健康保険から「傷病手当金」が支給されますが、その金額は標準報酬月額の3分の2にとどまります。もし長期療養により休職や退職となってしまった場合には、収入が大幅に減ってしまうことになります。

このように、がんにかかってしまった場合の仕事や収入面への影響を少なくする点においても重要なのは、やはり「早期発見」です。早期発見をすることで、再発・転移のリスクを抑えられるうえ、社会復帰も早くなり、仕事や収入面での不安を軽減することにもつながるのです。

おわりに

がんは誰しもがなりうる病気ですが、今は「治る病気」になってきています。ただ、進行具合によっては膨大な治療費や体への負担は非常に大きくなることもあります。でも、早期発見できれば治療費も抑えられ、生存率も高まる病気でもあります。そのため、定期的な検診を受けて、早期発見をすることが何より大切になってくるのです。

がんに対する一番の備えとなるのは、定期的な検診を行って、早期発見へとつなげること。その上で、万一がんにかかってしまったときに治療に専念するためにも、がんに手厚い保険に加入すること、特に女性は女性特有のがん保険もあるので、一度検討してみてはいかがでしょうか。

執筆者プロフィール

酒井富士子（さかいふじこ）
経済ジャーナリスト。（株）回遊舎代表取締役。 日経ホーム出版社（現日経BP社）入社後、「日経ウーマン」「日経マネー」副編集長を歴任。その後リクルートに入社。「あるじゃん」｢赤すぐ」（赤ちゃんのためにすぐ使う本）副編集長を経て、2003年から経済ジャーナリストとして金融を中心に活動。近著に「60代の得する『働き方』ガイド」（近代セールス社）などがある。

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