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40代の女性の5人に1人は独身という時代・・・ライフスタイルが多様化した今、生涯独身という選択肢は珍しくなくなってきました。
生き方を自由に選び、楽しんでいる女性はとても素敵です。

しかし、そんな素敵な女性たちであっても、40代に入ると体の衰えや老後の不安を感じ始める方も多いことと思います。

そんなとき、頼りになるのが保険なのです。
今の自分、そしてこれからの自分の“もしものとき”を救ってくれる保険について、この機会にしっかり考えてみませんか？

40代の独身女性、今の日本にはどれくらいいるの？

40代の独身女性は増加傾向にあります。
平成12年と平成22年の国勢調査の結果を比較してみると、40歳から44歳の女性未婚者は平成12年に8.6％だったのに対し、平成22年には17.4％に増加。45歳から49歳でも同じく、6.3％から12.6％にまで倍増しています。

出典：「平成22年国勢調査」（総務省統計局） ※外部サイトに遷移します

背景にはさまざまな要因があるかと思います。
社会的に自立した生活ができる働く女性が増えたこと、一人ひとりの価値観が多様化したこと・・・自分らしい幸せを求め、結婚に縛られない生き方をする女性は、これからもっと増え、未婚率はますます高くなることが予想されます。

独身女性に必要な保険ってどんな内容？

ライフスタイルを自由に選べるようになるのと同時に、女性が負う責任も大きくなっています。
終身雇用である夫の扶養に入っているのが当然という時代でなくなった今、女性が自分のために備える必要が出てきたのです。

厚生労働省が発表している簡易生命表によると、女性の平均寿命は87.14年。
昭和22年の調査開始以降（平成27年以前は完全生命表より）、平均寿命は毎年過去最高を記録することがほとんどです。
つまり、長い老後を見据えたライフプランニングが欠かせないということです。

そのために大切なのは、やはり自分に合った保険に加入しておくこと。特に独身女性がチェックしておきたいのは、以下の2点です。

・保障を受けられる期間（老齢になったときの“万が一”に対応できる保障がついているか）
・保障を受けられる範囲（年齢とともにリスクが高まる「生活習慣病」「三大疾病」「要介護」などをどの程度カバーできるのか）

まず、何歳まで医療保障を受けられるかは必ずチェックしておきたいところ。
おすすめは、長期疾病や要介護状態になるなどといった“万が一”の事態にしっかり対応できる終身タイプです。

ただし、途中で保険料を支払えなくなって、肝心なときに保障を受けられなければ意味がありません。
年齢を重ねるにつれて加入時の保険料は高くなることが多いため、無理なく支払える保険料であるうち、つまり少しでも若いうちに加入しておきたいものです。

次に、保障を受けられる範囲について。これは保険会社によってカバーできる範囲に大きな差がある点に注意が必要です。

例えば要介護状態になったときを考えてみましょう。
毎月支払う保険料は同じくらいであっても、約款で定められている“所定の状態”の度合いが異なっていることがあります。

A社は支給要件になる要介護状態が、B社では認定基準が厳しく支給されないケースもあります。
場合によっては要介護状態に対する保障がないことも・・・。

いざというとき今の保障内容が自分に合っているのか、今一度確認してみてください。

独身でも生命保険は必要なの？

「独身だから生命保険はいらない」という意見はよく聞かれますが、生命保険といっても医療保障、死亡保障などその種類はさまざま。
そのどれもが不要である人は限られています。
例えば貯蓄がそれほどない方には、最低限の死亡保障と医療保障が必要。保険料が低廉なものを含めて検討しておきたいところです。

理由は2つ。1つ目は、自分が亡くなった後の葬儀や身辺整理にはお金がかかり、親や周囲の人に負担をかけることを防ぐためです。
これらをカバーできる分のまとまった額の貯蓄がなくても、生命保険で死亡保険金が出れば安心。
死後、最低限必要になる金額分は、死亡保障をかけておきましょう。

そして2つ目は、十分な貯蓄ができるまでのあいだに、病気やケガをしたときの備えになるためです。
これから貯蓄を始める方はもちろん、ある程度の貯蓄があっても、老後生活や何かを購入するための資金にすると考えている方もいるはず。
そんな状態で万が一入院などをすれば、場合によってはかなり手痛い出費になることでしょう。
そんなとき、医療保障があれば心強いはずです。

また、もしも後遺症が残るなどして今と同じように働けなくなってしまった場合、生命保険への加入が難しくなる可能性もあります。
そうなると、治療や入院の費用を自己負担することになるばかりか、先述した自分の死後にかかる費用を用意することは極めて難しくなるといえるでしょう。

自身の葬儀や身辺整理にかかる費用に充てるだけの貯蓄があり、長期疾病や要介護にしっかり対応する終身タイプの医療保険に加入している方は、それに加えて生命保険に加入する必要はないでしょう。
貯蓄額をふまえて、自分に合った方法を選択してくださいね。

監修者プロフィール

小串惠子

1級ファイナンシャルプランニング技能士として活動。各企業・官公庁・自治体等でのセミナー、テレビ・ラジオ等のコメンテーターとしても活動。ライフプラン、リタイヤメントプラン、リスクマネージメント、金銭教育などに取り組んでいる。

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